このページでは、スーパーと家電量販店での導入事例をピックアップしてご紹介します。それぞれの業種で電子棚札を使ってどのような取り組みがおこなわれているのか、詳しく見ていきましょう。
スーパーマーケット業界においては、業務効率化や顧客満足度を高めるために、デジタル技術を活用した店舗DXの動きが加速しています。
その動きの一つとして挙げられるのが電子棚札です。電子棚札を導入することによって、価格を瞬時に変えられるようになり、店舗の棚札貼り替え作業の軽減など、様々な導入効果を発揮しています。
ライフは、BIPROGYと協力して、棚札交換の課題を解決すべく電子棚札の実証実験を実施しました。単に棚札交換をデジタル化するだけじゃなく、LED点滅機能等も活用して商品管理の効率化を実現させている点にも注目です。
イオンでは、凸版印刷と協力して、売価変更の情報が基幹システムから自動反映される「トッパン電子棚札システム」を九州の一部店舗において導入しました。これにより、労働時間が削減される効果を実感しています。
家電量販店では、スマートフォンやECサイトの普及にともない、ダイナミックプライシングへの対応が課題となっています。この課題を解決する手段の一つとして電子棚札に注目が集まっており、家電量販店においても導入の動きが顕著です。業務効率化、価格の正確性向上など様々な電子棚札の導入効果が報告されています。
ビックカメラでは、CREiSTの電子棚札の導入により、需要や販売状況に応じた柔軟なダイナミックプライシングを実現。また、スマホでレビューを確認できる機能を追加するなど、電子棚札を活用して新たな顧客体験を生み出しています。
ノジマでは、パナソニックの「電子棚札システム」を各店舗に導入し、棚札の貼り替え作業を効率化しました。これにより、接客に専念できる環境を整備し、POSデータとの連携で価格表示の精度も向上させています。



※階数の多い大手家電量販店ビックカメラで、全店約50店舗(※)の電子棚札を稼働させた実績あり。参照元:CREiST公式HP(https://www.creist.co.jp/casestudy/biccamera/)2024年11月15日調査時点