この記事では、スーパーマーケット「ライフ」をピックアップして、電子棚札の導入事例を詳しくご紹介します。電子棚札を導入して、どのように課題を解決し効果を得られたのか、早速見ていきましょう。
ライフは、関西・関東圏を中心に311店舗(2024年8月31日時点) を展開するスーパーマーケットチェーンです。
「地域密着」を出店のコンセプトに掲げており、それぞれ地域の特色やニーズに合わせた商品の品揃え、店舗運営が大きな特徴となっています。また、2019年にAmazonとタッグを組みネットスーパーを開始するなど、店舗DXにも積極的に取り組んでいます。
※参照元:ライフ公式HP(http://www.lifecorp.jp/company/info/about.html)

ライフでは、開店前・閉店後の棚札交換の業務負荷が高くなっていたことを受け、労働生産性の向上を図るために、BIPROGYと協力して首都圏のライフおよびセントラルスクエア全店に2023年10月までに電子棚札を導入しました。
これにより、値札の作成や入れ替えにかかる作業負担が軽減されました。また、棚札の電子化によってペーパーレス化を実現し、コスト削減にもつながっています。
※参照元:BIPROGY公式HP【PDF】(https://www.biprogy.com/pdf/news/nr_231219.pdf)
電子棚札のLED機能を使い、この他にも業務の効率化を実現。商品の賞味期限が迫った電子棚札をLED点滅させることで、値引きや廃棄を適切なタイミングで行えるようになりました。
また、ワインなど棚位置の特定が難しい商品の品出しをする際に、LED点滅で位置を分かりやすくし、品出し作業が効率よく行えるようになっています。
※参照元:BIPROGY公式HP【PDF】(https://www.biprogy.com/pdf/news/nr_231219.pdf)
ライフでは、電子棚札を導入することで店舗スタッフの業務効率を上げることに成功しています。
労働人口の減少が叫ばれる中、スーパーマーケット業界においてもこの問題は避けて通ることはできません。先を見据えて早めに労働生産性を上げておくことで、店舗の省人化を図ることも可能です。その手段として、電子棚札は有効なツールに成り得ると言えます。
当サイトでは、他にもスーパーの導入事例を紹介しています。他のスーパーの事例も気になるという方は、以下のリンクからスーパーの事例をはじめ、電子棚札の概要やメリット、デメリットなどについても合わせてご覧いただけます。



※階数の多い大手家電量販店ビックカメラで、全店約50店舗(※)の電子棚札を稼働させた実績あり。参照元:CREiST公式HP(https://www.creist.co.jp/casestudy/biccamera/)2024年11月15日調査時点