家電量販店「ビックカメラ」では、電子棚札の導入によって業務効率化だけでなく、顧客満足度につながる新たな価値創出にも成功しています。どのように効果をもたらしたのか、ここではビックカメラの導入事例を紹介します。
ビックカメラは、駅前の好立地に大型店を多数展開する国内大手の家電量販店です。企業理念に「お客様喜ばせ業」を掲げ、現場主義による店舗づくりを行っています。
顧客のニーズに合わせて随時レイアウトを変更し、体感型の売場を目指すなど、顧客満足を重視。さらに、2022年には「DX宣言」を発表し、業界内でも大きな話題を呼びました。

ビックカメラでは、値札交換にかかる業務負荷の削減と新たな購買体験の提供を目指し、ITソリューション力が高く、親会社に無線通信技術に強いミライト・ワンが控えているCREiSTとタッグを組み、電子棚札の導入に踏み切りました。
2018年に小型店舗の新規オープンに合わせて検証導入を開始し、2019年の新規オープン5店舗と池袋本店への導入を経て、2020年8月にはビックカメラ全店(約50店舗)へ導入。これにより、短時間で価格更新できるようになり、需要に応じて価格を変動させるダイナミックプライシングを可能にしました。
※参照元:CREiST公式HP(https://www.creist.co.jp/casestudy/biccamera/)
ビックカメラでは電子棚札のNFC(近距離無線通信)機能を用いたスマホアプリ「アプリでタッチ」を導入し、お客様がスマホを電子棚札にかざすと、価格に加え、ECサイト「ビックカメラ・ドットコム」に書き込まれたレビューに基づいた5段階の星評価を表示された商品ページに飛んで口コミを確認し、その場で商品の購入ができる仕組みをつくりました。LED点滅機能を活かし、ピッキング効率化も実現しています。
※参照元:CREiST公式HP(https://www.creist.co.jp/casestudy/biccamera/)
ビックカメラでは、電子棚札をさまざまな目的で活用していることが特徴です。業務効率化はもちろん、ダイナミックプライシングの実現、新たな購買体験の創出など、電子棚札によってビジネスチャンスを拡大させています。さらに、導入ベンダーであるCREiSTと協力して電子棚札をより事業に浸透させることで、顧客の利便性を高める取り組みを進めており、今後の展開にも注目が集まっています。
当サイトでは、家電量販店での電子棚札導入事例を掲載しています。事例を通じて、導入のメリットや具体的な活用方法を確認できます。店舗運営の改善に役立つ情報を、リンク先でご確認ください。



※階数の多い大手家電量販店ビックカメラで、全店約50店舗(※)の電子棚札を稼働させた実績あり。参照元:CREiST公式HP(https://www.creist.co.jp/casestudy/biccamera/)2024年11月15日調査時点