ミライト・ワングループの一員で、厳しい電波環境でも安定した通信を実現できるCREiST。ここでは、CREiSTの電子棚札について紹介しています。
通信インフラの構築に長けたミライト・ワングループの一員で、安定した通信と周囲の電波干渉を受けにくい、高い通信強度を実現できる技術力があります。その為、電波が飛び交う厳しい環境や複数階にわたるフロアの大型量販店でも、スムーズな表示切替が可能。家電量販店「ビックカメラ」では全店50店舗(※)で電子棚札を稼働している実績があります。
CREiSTでは、保守コストを抑えつつ、トラブル時も安心のサポートを提供しています。メーカーによっては店舗ごとにサーバを設置する必要がありますが、CREiSTの電子棚札はたとえ店舗数が全国に増えてもサーバ3台のみで運用が可能。サーバの保守コストを抑えることができます。
また、CREiST社内の専門エンジニアに加え、ミライト・ワンの全国120拠点のサポート体制により、リモートおよびオンサイトでの保守が充実(※)しており、万が一のトラブルの際にはスムーズに対応してくれます。「利用者がトラブルを検知するまで連絡がない」「トラブル発生を連絡しても対応が遅い」といった心配がありません。
CREiSTは電波干渉を受けにくい高い通信強度で、大型店舗でも安定した表示を実現しています。独自のESL連携システムを使用することで、基幹システムやPOS・POPシステムなどと連携することも可能。電子棚札に表示する情報の付加価値を高め、売上の増加を期待できます。
このサイトでは、導入する業態別に電子棚札を導入してくれる会社を紹介しています。各社の電子棚札の特徴や機能など、比較・検討に役立つ情報をまとめていますので、ぜひチェックしてみてください。

電子棚札のデザインは、管理画面から自由にレイアウトを調整できます。画像やQRコード、バーコードなどを活用して、お客様が必要とする情報を表示することが可能です。
また、管理画面やスマートフォンアプリを通じて、LEDの点滅や点灯を制御でき、棚出しなどの作業の効率化ができます。さらに、NFC機能にも対応。スマートデバイスとの短距離無線通信を活用することで、キャッシュレス決済や詳細情報などの提供を実現します。
| サイズ | 1.54インチ~13.3インチ |
|---|---|
| 外形寸法 | 39.8×47.3×13.6mm~311.0×244.0×19.0mm |
| 重さ | 20.8g~620.0g |
| 画素数 | 152×152px~960×680px |
現地調査で店舗内電波や配線ルート・ネットワーク機器の設置場所、作業ルートなどを細かく確認。店舗設置計画を打ち合わせします。
次にGateway設置工事をおこない、Gatewayと棚札の導通を確認。棚札・ACC搬入設置準備が整ったら紙プライスを撤去して電子棚札を設定します。全ての棚札の動作確認を行い、店舗従業員への操作方法などの説明を実施。その後、本稼働します。
駅前の大型店舗が多いビックカメラ。さまざまな電子機器を展示しており、お客様も販売員もスマートフォンを携帯しているため、たくさんの電波が飛び交う厳しい環境です。
その中で、大量の電子棚札を導入することは、「すべての電子棚札が正しく通信できるか」「ほかの機器の電波影響を受けずに安定して動作するか」「売価変更のスピードが低下せずに短時間で更新されるか」がポイントでした。
情報通信技術に強みを持つミライト・ワン社とともに池袋本店で実証実験を行った結果、全棚札が安定して稼働することを確認。 2020年8月に全店導入が完了し安定稼働しています。
厳しい電波環境でも安定動作していることや、お客様の購買スタイルの変化・ニーズに合わせて電子棚札もどんどん進化させていってくれるベンダーとして、非常に頼もしいと評価されています。
電子棚札を導入するまでは、本部から全国各地にあるドコモショップ229店舗に商品データを発信し、店舗ごとに価格の改定などの変更をおこなっていました。
電子棚札に変えることで、本部から商品データをアップロードするだけで各店舗の電子棚札の更新が完了。リアルタイムな商品管理が実現し、スタッフの作業負担も軽減しました。また、常に最新情報が提示されることで、お客様へのサービスの向上にもつながっています。
| 会社名 | 株式会社CREiST |
|---|---|
| 所在地 | 東京都品川区西五反田2-25-2 |
| 電話番号 | 03-5843-6295 |
| 営業時間 | 記載なし |
| 公式HP | https://www.creist.co.jp/ |



※階数の多い大手家電量販店ビックカメラで、全店約50店舗(※)の電子棚札を稼働させた実績あり。参照元:CREiST公式HP(https://www.creist.co.jp/casestudy/biccamera/)2024年11月15日調査時点