こちらの記事では、エディオンにおける電子棚札の導入事例を紹介しています。また、家電量販店にて電子棚札を導入するメリットや注意点もまとめました。
エディオンは、関東地方から九州・沖縄地方にて家電専門店を展開している企業です。そのほか、地域密着できめ細かなサービスの提供を行う小型フランチャイズ店舗、インターネット販売を手がける「エディオンネットショップ」を運営しています。
同社のフランチャイズ加盟には「エディオンファミリーショップ（EFS）」と「エディオンサポートチェーン（ESC）」の2種類がありますが、いずれも顧客の要望に寄り添ったサービスの提供を行っています。
電子棚札の実証実験を行った結果、価格管理が自動化されたことで、従来使用していた紙値札の交換に必要だった膨大な作業量の削減が可能に。この点から、店舗に勤務するスタッフが顧客サービスにより集中できる環境づくりを行えています。また、価格表示ミスなどヒューマンエラーの防止や削減にもつながったというメリットも得られています。
この実証実験の結果から、エディオンでは当初予定していた約1.25倍の電子棚札を売り場に採用しました。
※参照元：RAINUS JAPAN公式HP（https://www.partronesl.com/ja/edion/）
エディオンでは、福岡県の商業施設内に2020年11月に開店した「エディオン イオン原店」でも電子棚札を導入しています。この電子棚札にスマートフォンをかざすと、ECと連携して詳細な商品情報や口コミを確認できるといったように、顧客にとって利便性が向上。そのほかにも、商品に関する説明動画を閲覧できる機能や商品を比較する機能も搭載されていることから、新しい買い物体験を顧客に提供できています。
※参照元：株式会社フォーバル｜福岡に新規オープンのエディオン、電子棚札導入でOMOを推進（https://www.forval-iot.jp/column/news-11-20/）
従来使用されてきた紙の棚札と比較すると、大幅に作業の効率化ができます。例えば価格が変更になった場合にも、電子棚札を導入することで現場での差し替え作業が不要になるため、スタッフの負担も軽減し、顧客対応など他の業務により注力できるようになります。さらに棚札の変更作業がなくなることによって、人手不足への対策という面においても大きなメリットがあります。
電子棚札はリモートでの操作が可能であるため、価格の変更を行うタイミングを自由にコントロールできます。差し替え漏れも起こらず古い価格を提示してしまうこともありませんので、正確性・即時性のある対応もできるでしょう。
電子棚札を導入する際には、導入コストと運用コストに注意が必要です。導入時に発生するコストは、選択するメーカーやサイズ、表示色、搭載されている機能、使用する商品数などによって変わってきます。さらに電子棚札の運用を行っていく中でもサーバー管理や保守に関連する費用が発生します。どの程度のコストとなるかは、クラウド上のサーバーを利用するのか、それとも自社でサーバーを用意するのかによって変わってきます。
また、システムの構成方法にも影響してくるため、導入前には店舗規模、商品数、既存のITインフラとの連携が可能かといった点について確認することが大切です。
当サイトでは、家電量販店における電子棚札の導入事例をこの他にも紹介しています。導入のメリットや効果を確認するのに、実際の事例は大変役立ちます。この他の事例も気になる方は、以下のリンクから詳細をご覧ください。
※階数の多い大手家電量販店ビックカメラで、全店約50店舗（※）の電子棚札を稼働させた実績あり。参照元：CREiST公式HP（https://www.creist.co.jp/casestudy/biccamera/）2024年11月15日調査時点
