この記事では、スーパーマーケット「東急ストア」をピックアップして、電子棚札の導入事例を詳しくご紹介します。電子棚札を導入して、どのように課題を解決し効果を得られたのか、早速見ていきましょう。
東急ストアは、東京・神奈川を中心にスーパーマーケットや駅売店の運営、コンビニエンスストア・ドラッグストアのFC運営を行うスーパーマーケットチェーンで、160以上の店舗を展開しています。
「共存共栄」を経営理念に掲げており、地域に根差した店舗運営を行っています。また、2021年より社長直轄の体制で「DX推進プロジェクト」を立ち上げ、需要予測発注やAI値引きシステム、無人決済店舗の出店など、店舗DXに積極的に取り組んでいることが大きな特徴です。
※参照元：東芝テック公式HP（https://www.toshibatec.co.jp/casestudy/supermarket-tokyu-store02.html）
東急ストアでは、慢性的な人手不足による従業員作業の負荷増大を課題としており、従業員の生産性向上を最優先にリテールDXを推進してきました。その施策の一つとして、2021年から電子棚札の検証を開始しています。
当初は改装店や新店に導入していましたが、導入前後の純粋な効果検証が難しかったため、2023年2月に既存店である「中山店」（神奈川県横浜市）に初めて電子棚札を導入。検証の結果、従業員の作業時間を1カ月で300時間、年間にすると3,600時間も削減できることが分かり、全店導入に踏み切りました。
※参照元：東芝テック公式HP（https://www.toshibatec.co.jp/casestudy/supermarket-tokyu-store02.html）
電子棚札は、お客様への視認性の良さだけでなく、従業員の作業負荷を大きく軽減し作業効率の向上に貢献します。東急ストアでは、導入店舗の従業員から「効率化できた」という声が多く寄せられ、それが全店導入の後押しとなりました。
また、お買い得品を赤文字で金額表示するなど、お客様にとっての見やすさにも配慮した運用を実現しています。今後3年をかけて残りの店舗にも導入し、全店での実装をめざしています。
※参照元：ダイヤモンド・チェーンストアオンライン（https://diamond-rm.net/technology/dx/480683/）
50店舗、100店舗と多店舗へ展開する際、システム全体の安定稼働と保守運用の負荷軽減が重要な課題となります。電子棚札の導入をサポートする株式会社CREiST（クレイスト）では、多店舗展開の課題を解決するインフラ構成を提供しています。
店舗ごとにサーバーを設置する必要がなく、全国に店舗が拡大してもサーバー3台のみで運用が可能です。導入後のサーバー保守・管理にかかるランニングコストの抑制につながり、多店舗での効率的な運用体制の構築を支援します。
通信インフラ構築に長けたミライト・ワングループの技術力を背景に、独自の通信ネットワークを構築。電波が飛び交う大型店舗（ビックカメラ全店導入実績など）でも通信トラブルのリスクを低減し、安定した表示切替を実現します。
専門エンジニアによるリモート保守に加え、ミライト・ワングループの全国にある拠点を活かしたオンサイト（訪問）保守に対応。万が一のトラブル時も迅速な復旧対応が可能なため、システム管理者の負担を軽減します。
| 会社名 | 株式会社CREiST |
|---|---|
| 所在地 | 東京都品川区西五反田2-25-2 |
| 公式HP | https://www.creist.co.jp/ |
東急ストアでは、電子棚札を導入することで店舗スタッフの業務効率を大きく上げることに成功しています。
労働人口の減少が叫ばれる中、スーパーマーケット業界においてもこの問題は避けて通ることはできません。先を見据えて早めに労働生産性を上げておくことで、店舗の省人化を図ることも可能です。その手段として、電子棚札は有効なツールに成り得ると言えます。
当サイトでは、他にもスーパーの導入事例を紹介しています。他のスーパーの事例も気になるという方は、以下のリンクからスーパーの事例をはじめ、電子棚札の概要やメリット、デメリットなどについても合わせてご覧いただけます。
※階数の多い大手家電量販店ビックカメラで、全店約50店舗（※）の電子棚札を稼働させた実績あり。参照元：CREiST公式HP（https://www.creist.co.jp/casestudy/biccamera/）2024年11月15日調査時点
