電子棚札の導入で失敗する店の特徴と対策

電子棚札は導入すれば成果が出る設備ではありません。よくある失敗と失敗しやすい店の特徴を知り、導入前の対策に役立ててください。

電子棚札の導入でよくある失敗パターン

導入したのに値札作業や現場の負担が減らない

電子棚札を導入しても現場の負担が減らない原因は、機器そのものより運用設計の不足にあります。

「機器を入れれば現場が自動的に変わる」と考え、売価を更新する担当者、故障や通信不良が起きたときの対応、本部と店舗の役割分担を決めないまま導入すると、トラブルのたびに現場が対応に追われます。その結果、POC(実証実験)で止まる、一部店舗で定着しない、かえって運用負荷が増えるといった失敗につながります。

棚の表示価格とレジの売価がずれてしまう

棚の表示価格とレジの売価がずれる主な原因は、売価の登録経路が複数あることです。代表的な例は次のとおりです。

棚の表示よりレジの金額が高ければ、顧客は表示価格を信用できない店だと受け止めます。価格表示の正確さは店への信頼に直結するため、導入前にずれを防ぐ仕組みを用意しておく必要があります。

想定外の費用がかさみ投資を回収できない

費用面の失敗は、棚札本体の価格だけで投資を判断することで起こります。電子棚札の単価はおおよそ数千円で紙の値札より高く、1店舗あたり数千枚から1万枚超が必要になるため、本体が総額の大半を占める場合も。ただし初期費用には、基地局、ESLサーバ、設置作業、POSなど既存システムとの連携開発も含まれます。特に見落とされやすいのが、連携開発と、設置作業に含まれる棚札と商品の紐づけ登録です。さらに導入後も、サーバ利用料、保守、電池交換、破損した棚札の補充といった運用費が毎年かかり、枚数と店舗数に応じて膨らむ点に注意が必要です。

※金額は記事執筆時点の目安です。

参照元:NTT東日本 BizDrive(https://business.ntt-east.co.jp/bizdrive/column/dr00121-021.html)

参照元:株式会社一創(https://www.issoh.co.jp/column/details/19446/)

特売感が出せず売場の訴求力が落ちる

電子棚札は画面が小さく、黄色や赤の大きな地色で安さを訴える従来型のプライスカードに比べて、価格が目立ちにくいという弱点があります。2020年1月時点の家電量販店の事例でも、特価感やセール感の演出には従来型が有効とされ、目玉商品の売場では従来型のカードを使い続けていました。同じ理由から、チラシ特売の多い業態で全売場を電子化すると、販促の訴求力が落ちるおそれがあります。

参照元:BCN+R(https://www.bcnretail.com/market/detail/20200103_151021.html)

電子棚札の導入で失敗しやすい店の特徴

次の項目に多く当てはまる店ほど、電子棚札の導入で失敗しやすい傾向があります。自社の状況と照らし合わせて確認してください。

反対に、値札の貼り替えが週に数百枚以上発生する食品スーパーやドラッグストア、家電量販店などは、導入効果が出やすい業態です。

参照元:株式会社一創(https://www.issoh.co.jp/column/details/19446/)

参照元:NTT東日本 BizDrive(https://business.ntt-east.co.jp/bizdrive/column/dr00121-021.html)

参照元:電子棚札(ESL)導入で失敗しないための5つのポイント|株式会社スコープ(https://www.whywaste-japan.jp/blog/esl-success-5points/)

電子棚札の導入で失敗しないための対策

導入前の作業時間を測り、試験導入で効果を数値化する

失敗を避けるには、いきなり全店に導入せず段階的に進めることが大切です。

  1. 試験導入(数枚〜数十枚/約1ヶ月):全棚札が正しく更新されるか、既存システムから手作業なしでデータを渡せるかを確認する
  2. パイロット(1店舗/2〜3ヶ月):値札変更時間の削減幅、表示ミスの減少件数、回収期間を数字にする
  3. 全社展開:効果の大きい売場・拠点から順に広げ、運用ルールを標準の手順書にまとめる

ポイントは、導入前に現状の値札作業時間を測っておくことです。比較の基準があれば、メーカーの事例ではなく自社の数字で稟議を通せます。

参照元:株式会社GRトレード(https://grt-esl.jp/effects-features/esl-poc-3step-evaluation/)

売価マスタの管理とPOS連携のルールを先に決める

表示とレジのずれを防ぐには、売価の正本(売価マスタ)を一つに決め、同じ適用日時でPOSと電子棚札のサーバの両方へ配信する形を基本にします。POSが独自に売価を持つ場合は、POSの更新完了後に棚札を書き換える、といった順序で対応。あわせて、店長判断の値下げは必ず本部の売価マスタに戻す、見切りは商品に値引きシールを貼り棚札には触らない、といった店舗側のルールも決めておきます。価格データの受け渡し方法は、試験導入の前に確認しておきましょう。

電波環境・紐づけ作業など現場の条件を確認する

電波の事前調査は省略せず、電波が届きにくい場所も含めて確認します。条件の良い場所だけで試すと、展開したときに電波が届かない棚が出るおそれがあるためです。また導入時は、ハンディ端末で棚札と商品のバーコードを続けて読み取り、全枚数を登録。数千枚規模の店では数日かかる前提で計画しましょう。売場が広く取り扱う品数が多い店では、特に入念な確認が必要です。

参照元:株式会社GRトレード(https://grt-esl.jp/effects-features/esl-poc-3step-evaluation/)

参照元:株式会社一創(https://www.issoh.co.jp/column/details/19446/)

紙のプライスカードとの使い分けを決める

全商品を電子化せず、価格変更が多い売場から導入して、目玉商品は紙のプライスカードを残す使い分けも有効です。2018年4月時点の上新電機の事例では、スマホアクセサリやPC周辺機器などに電子棚札を導入し、エアコンや洗濯機、テレビなどは大きな赤文字の従来型を継続していました。同社店舗の店長は、店員1人あたり30分かかっていた価格札の作業がなくなり、その時間を接客に充てられると説明しています。

参照元:BCN+R(https://www.bcnretail.com/market/detail/20180404_56811.html)

保守体制と導入コストの抑え方を比較してメーカー・導入会社を選ぶ

メーカー・導入会社は、棚札の性能だけでなく、現場で運用し続けられるかどうかで比較します。主な比較軸は次のとおりです。

参照元:電子棚札(ESL)導入で失敗しないための5つのポイント|株式会社スコープ(https://www.whywaste-japan.jp/blog/esl-success-5points/)

参照元:株式会社一創(https://www.issoh.co.jp/column/details/19446/)

参照元:NTT東日本 BizDrive(https://business.ntt-east.co.jp/bizdrive/column/dr00121-021.html)

まとめ

電子棚札の導入で失敗する原因の多くは、機器ではなく運用設計と事前検証の不足にあります。価格変更の頻度と現状の作業時間を把握し、売価マスタとPOS連携のルール、電波や紐づけの条件を確認したうえで、試験導入から段階的に広げることが成功への近道です。紙のプライスカードとの使い分けや保守体制も含めて、自社に合う導入会社を比較しましょう。

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